教育推進機構

教育推進機構

教育推進機構:Institute for the Advancement of Higher Education



教育推進機構長 秦 敬治

機構長あいさつ

 教育推進機構は、全学の教育に関することや基盤教育(共通教育)に関することを学部代表と本機構所属教員が一体となって方針を決め、学部学科等と連携しながら、学生の深い学びに繋がる組織的取り組みを行う組織です。
 本機構の中には、教育改革や教員の研修(FD)をマネジメントする教育開発センター、基盤教育をマネジメントする基盤教育センター、教職課程をマネジメントする教職支援センター、学芸員資格取得を支援する学芸員教育センターがあります。これらセンターが各学科の教育ディベロッパーや基盤教育センターの各部門とも連携しながら、岡山理科大学の教育を推進するエンジンとなれるよう様々な事業を進めています。


 教育推進機構は、学部・学部及び研究科・専攻との連携により、全学の教育及び基盤教育の充実を図り、学生の成長や人生に役立つ組織的な支援と運営を行うことを目的としています。
 

教育推進機構は、主に次に掲げる業務を行います。
 (1) 全学の教育の改善及び充実に関すること。
 (2) 基盤教育の企画及び実施に関すること。
 (3) リメディアル教育の企画及び実施に関すること。
 (4) 教職・学芸員課程の企画及び実施に関すること。

 

 

 教育推進機構には、5つのセンターと2つの事務組織が所属しています。

センター

(1) 教育開発センター:Center for Educational Development
 教育開発センターは、各センターと協働して全学の教育等の充実を図るとともに、学部・学科等のカリキュラムを改善するための取組を行います。併せて教授内容や方法の改善と向上のための研修会の企画及び教材や教育方法の開発(ICT活用を含む)を行います。

(2) 基盤教育センター:Center for Fundamental Education
 基盤教育センターは、基盤教育カリキュラムの運営、学習支援等に関する企画及び実施を行うため、次の部門を置き運営を行います。学習支援部門には学生の窓口として学習支援センターを設けています。
 人間・社会教育部門:Humanities and Social Sciences Section
 外国語教育部門:Foreign Language Education Section
 キャリア教育部門:Career Education Section
 科学技術教育部門:Natural Sciences Section
 学習支援教育部門:Learning Support Section

(3) 教職支援センター:Center for Teaching License Support
 教職支援センターは、教職を目指す学生の支援及び教職課程の運営等に関する企画及び実施を行います。

(4) 学芸員教育センター:Center for Museum Curator Certification Support
 学芸員教育センターは、博物館学芸員を目指す学生の支援及び博物館学芸員課程の運営等に関する企画及び実施を行います。

(5) IRセンター:Center for Institutional Research
 IRセンターは、授業や学修等に関する成果・実態等の情報を収集・分析し、教育開発、学習支援等に必要な情報を学内外に提供します。
 

事務組織

(1)教学支援部(教務課、教学資格課、学習支援課)
 ・教務課は、授業の履修登録や在学・卒業証明書、資格取得のための各証明書の手続きなどを行っています。休講・補講・試験の連絡なども行います。
 ・教学資格課は、教員免許、博物館学芸員資格をはじめ、TOEIC等各種資格の取得の支援を行っています。
 ・学習支援課は、入学前教育、入学後はリメディアル教育や数学、理科、英語や情報系の科目について学習相談を受け付けています。
 
(2)教育企画部(教育企画課)
 教育企画課は、教育開発、ポートフォリオ、教育IR、出張講義等の教育連携、大学コンソーシアム等に関する業務を取り扱います。




 



 2021年度より本格的に実施する基盤教育改革では、これまでの教養教育の考え方やマネジメント体制とは異なり、「人として生きていくうえで大切とされる人間性の涵養、専門教育を効果的に学び・活かすためのラーニング・スキルの修得、社会で活躍するための基盤となる汎用的能力の育成」といった教育目的を明確にし、基盤教育全体及び科目区分・科目毎の責任やマネジメント体制を明確にした教育を行うというものである。それを実現するために「こころ豊かに生きる」「知性を磨く」「技能を活かす」という3つの柱と12の目標を掲げ、それらを達成できる科目を新たに設定します。