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　教育目標を達成するためのカリキュラムは、基盤教育科目、基礎科目、共通情報科目、共通数学科目と各コース専門科目そしてリメディアル講座と卒業研究から構成されている。これらの科目と卒業・学位授与の方針（ディプロマポリシー）に示した各項目の関係は、基盤教育科目についてはディプロマポリシーとの関与度、並びに、各専門科目との対応関係を「教育の目標と方針」の別表にそれぞれ示す。
　１年次には、情報科学を学ぶための導入科目でもある基礎科目６科目（９単位）、共通情報科目19科目（38単位）、共通数学科目14科目（28単位）が主に配置され、８科目の必修科目を設けることで、上級年次での専門科目受講のための橋渡しとしている。１年次秋学期から、各コース専門科目は10科目（20単位）が配置されており、２年次までの科目は興味のある科目を自由に履修することができる。３年次以降はデジタルメディアコース、Web・モバイルコース、ビッグデータコース、情報数学コースの４コースから選択したコースの科目を中心に履修し、専門性を高める。

• 専門科目を学修する上で必要な基礎的な科目として、共通情報科目と共通数学科目を１年次から配置している。特に各種の入試制度を通して入学する学生が４年間勉強していけるように、１年次の必修科目は入学時の全学で実施される学力多様化度調査に基づきクラス分けを行い、多クラス開講を行っている。どのクラスにおいても教育効果を一定以上に保てるように、シラバスと教科書は共通にしている。教育にあたっては講義に能動的学修の方法を適切に取り入れ知識・理解の定着を図る。これらの科目については客観的な知識・理解の指標に加えて学修の成果物等を総合的に評価することにより教育課程編成方針を継続的に評価・検討する。
• デジタルメディアコース科目として、デジタルメディアに関する知識や方法論を学ぶ科目を１年次秋学期から３年次にかけて体系的に配置している。教育にあたっては講義に能動的学修の方法を適切に取り入れ知識・理解の定着を図る。これらの科目については客観的な知識・理解の指標に加えて学修の成果物等を総合的に評価することにより教育課程編成方針を継続的に評価・検討する。
• Web・モバイルコース科目として、Web・モバイルについての情報科学に関する知識を学ぶ科目を１年次秋学期から３年次にかけて体系的に配置している。教育にあたっては講義に能動的学修の方法を適切に取り入れ知識・理解の定着を図る。これらの科目については客観的な知識・理解の指標に加えて学修の成果物等を総合的に評価することにより教育課程編成方針を継続的に評価・検討する。
• ビッグデータコース科目として、知識を発見または活用するために大量のデータを処理する知識や方法論を学ぶ科目を２年次から３年次にかけて体系的に配置している。教育にあたっては講義に能動的学修の方法を適切に取り入れ知識・理解の定着を図る。これらの科目については客観的な知識・理解の指標に加えて学修の成果物等を総合的に評価することにより教育課程編成方針を継続的に評価・検討する。
• 情報数学コース科目として、解析学、代数学、幾何学、確率・統計学等数学科目を２年次から３年次にかけて体系的に配置している。教育にあたっては講義に能動的学修の方法を適切に取り入れ知識・理解の定着を図る。これらの科目については客観的な知識・理解の指標に加えて学修の成果物等を総合的に評価することにより教育課程編成方針を継続的に評価・検討する。
• 大学で共通に開講される基盤教育科目（ライフ・キャリアデザイン系科目、人間・社会科学系科目、外国語系科目、科学技術系科目、ブランド系）を配置し、社会人として必要な教養を身につけさせる。これらの科目については客観的な知識・理解の指標を総合的に評価することにより教育課程編成方針を継続的に評価・検討する。
• 大学で共通に開講されるライフ・キャリアデザイン系科目に加え、学科の共通基礎科目に含まれる「情報関連法学」、「情報社会論」及び「情報と職業」と「卒業研究」を通して社会と主体的・協働的に関わり、社会人として必要とされる知識・技能及び倫理観を身につけさせる。これらの科目については客観的な知識・理解の指標を総合的に評価することにより教育課程編成方針を継続的に評価・検討する。
• 大学で共通に開講される外国語系科目の英語科目に引き続き、情報科学分野でのコミュニケーションに必要な英語を継続的に学修するために、専門英語を３年次に配置する。その他の初修外国語科目は大学共通で開講される。これらの科目については客観的な知識・理解の指標を総合的に評価することに加え外部の評価テストの状況なども参考に教育課程編成方針を継続的に評価・検討する。
• 大学で共通に開講されるブランド系科目に加え、情報科学に関連する資格取得、教員免許取得に対応する科目を配置する。これらの科目については客観的な知識・理解の指標を総合的に評価することに加え、資格取得状況により教育課程編成方針を継続的に評価・検討する。