理大の栞理大50周年



その4[地震のものさし]  解説

 

【マグニチュード】
地震の規模を表す指標の一つでエネルギーの大きさを示し、Mで表記されます。算定方法はいくつかあり、日本では気象庁が独自に定義する気象庁マグニチュードが採用されています。マグニチュードが1増えると約32倍のエネルギーとなります。

【震度】
ある地点における地震による揺れの大きさを表しています。各国でいくつもの指標があり日本では気象庁による10 段階の気象庁震度階級が使われています。アメリカ合衆国では改正メリカリ震度階級、ヨーロッパではヨーロッパ震度階級が使用されています。日本では阪神・淡路大震災以前は被害の程度により階級が決められていましたが、現在では日本中に設置された計測震度計により自動計測・計算された計測震度から震度階級が決められており、値が大きいほど揺れは強くなります。

【日本の耐震基準】
日本の耐震基準は関東大震災を経験し1924年に市街地建物を対象として規定され、建築基準法の骨格は1950年に初めて制定されました。その後新潟地震、十勝沖地震、宮城沖地震など大きな地震のたびに改定が繰り返され、1981年に建物の強度のみを対象とした従来の基準から建物の変形や壊れ方などを対象とした基準に大きく変わりました。阪神・淡路大震災を経た今日においてもこの考え方は引き継がれており、1981年以降の基準を新耐震設計法と呼んでいます。

【耐震改修促進法】
阪神・淡路大震災を契機として、大地震から人命を守ることを目的とした新耐震設計法と同等の耐震性を持つように旧基準で1981 年以前に設計された建物の改修促進を目的として制定されました。

【耐震改修方法】
上記の法制定によりこの10 年余りで多数の耐震改修技術が開発され実施されています。建物の建つ地表面の地震動を少なくする免震構造や地震動を構造体でなく吸収するダンパーを設けた制震構造なども改修技術の一つとして採用されています。

【免震構造】
阪神・淡路大震災において大きな教訓となりましたのが建物の構造体の安全性のほかに家具・什器や機器などの転倒により人命におおきな影響を与えたということでした。大きな地震でも耐震性の向上に加えて転倒しにくいように揺れを減らすことを目的として免震構造が技術開発とともに一気に普及しました。通常地表面から建物に入ってくる地震のエネルギーは柱、梁や壁などで吸収します。これが耐震構造です。
これに対しエネルギーを吸収し易いゴムや鉛などの免震部材の上に建物を設置することにより建物へ入るエネルギーを少なくして揺れを減らそうとした構造が免震構造です。
 

提供:工学部 建築学科 田中 利幸 先生

ページTOP

岡山理科大学 kouhou(atmark)ous.ac.jp 086-256-8412
Copyright (C) Okayama University of Science.